住宅購入可能額計算機
年収から購入可能な住宅価格を診断。
計算結果
住宅ローンで「買える額」と「返せる額」の違い：無理のない資金計画を立てる方法
マイホームは人生で最大の買い物です。モデルルームに行けば「今の家賃と同じ返済額で購入できます」という甘い言葉を聞くかもしれませんが、そこには大きな罠が潜んでいます。 銀行が貸してくれる額（借入可能額）と、あなたが将来にわたって無理なく返せる額（適正予算）は、必ずしも一致しません。
本計算機は、年収だけでなく、金利、返済期間、現在の他社借入状況を考慮し、金融機関の審査指標である「返済負担率（DSR）」に基づいたリアルなシミュレーションを行います。
1. 「返済負担率（DSR）」を知る：審査の最重要指標
返済負担率とは、年収（税込）に占める年間返済総額の割合のことです。多くの銀行では30%〜35%を上限としていますが、ライフプラン上の「安全圏」は25%以内と言われています。
- 安心ライン (20%): 教育費や趣味にも余裕を持てる、理想的な比率。
- 標準目標 (25%): 一般的な家庭が無理なく返済を続けられる水準。
- 銀行制限 (35%): 借入の最大限界。生活が苦しくなるリスクが高い。
ここでの注意点は、住宅ローンだけでなく、車のローンや教育ローン、クレジットカードの分割払いも合算して計算される点です。本計算機の「他のローンの月返済額」に入力することで、より実態に近い結果が得られます。
2. 住宅購入費用の「落とし穴」：諸費用と維持費
物件価格が4,000万円だからといって、4,000万円あれば家が買えるわけではありません。
新築マンションの場合、修繕積立金や管理費が毎月数万円かかります。戸建ての場合も、10年〜15年ごとに外壁塗装や屋根の修繕で100万円単位の支出が必要です。 これらを月額換算（月3〜4万円程度）して、ローンの返済額に上乗せして生活が成り立つかを検討する必要があります。
3. 金利変動リスクへの備え：0.1%の重み
現在の日本は歴史的な低金利です。「変動金利」を選べば返済額は抑えられますが、将来金利が1%上昇しただけで、返済総額は数百万円も増えてしまいます。 シミュレーションを行う際は、現在の優遇金利（0.3%〜0.5%程度）だけでなく、少し高めの1.0%〜1.5%で計算してみて、その場合の返済額でも耐えられるかをチェックするのが賢い方法です。
4. 頭金（自己資金）の考え方：フルローンはアリか？
最近は頭金ゼロの「フルローン」も一般的ですが、物件価格の2割程度の頭金を用意することで、借入条件が有利になったり、万が一売却が必要になった際に「売ってもローンが残る（オーバーローン）」のリスクを回避できたりします。 また、住宅ローン控除（減税）の恩恵を受けるために、あえて手元に現金を残して借入を増やす戦略もありますが、これはあくまで家計に余裕がある場合の選択肢です。
よくある質問（FAQ）
Q: 諸費用もローンに組み込めますか？
A: 多くの銀行で可能ですが、「諸費用ローン」は通常の住宅ローンより金利が高めに設定されることが多いです。できれば諸費用分は現金で用意したいところです。
Q: 年収には残業代やボーナスも含めて良いですか？
A: 銀行の審査では昨年の年収（源泉徴収票の額面金額）が基準になります。ただし、残業代が大きく変動する職種の場合は、基本給ベースで安全な予算を考えるべきです。
Q: 自営業やフリーランスでも計算機の結果は同じですか？
A: 計算上の可能額は同じですが、銀行の審査では3期分の確定申告書の利益の平均を見られることが多く、会社員より審査が厳しくなる傾向があります。
まとめ：幸せな暮らしのための「予算」選び
「豪華な家を建てたが、ローン返済のために家族旅行にも行けず、毎日節約に追われる」。これでは本末転倒です。 本計算機の結果を参考に、**「今の生活レベルを維持しながら、無理なく返せる額」**から逆算して、あなたにとっての理想の住まいを検討してみてください。